SESエンジニアの単価評価制度は正しい方法？メリットやデメリットについて解説
SESエンジニアのなかには報酬条件が不透明で納得できない、労働時間やスキルに見合う給与ではないと現状に首を傾げる方がいます。努力が正当に評価される環境でないと感じる場合、失望に駆られるのは自然なことです。
SESの単価評価制度は、SESエンジニアの報酬や給与にかかる悩みを解消に導く制度です。特に自身の成長や収入の向上を、働くうえで大切にする方は活用をおすすめします。
今回はSES企業の単価評価制度の定義やメリット・デメリット、利用したい高還元SESの特徴を紹介します。待遇に不満を抱えるSESエンジニアはぜひ本記事を情報収集にお役立てください。
目次
SESの単価評価制度とは
SESの単価評価制度は、案件ごとの契約単価がエンジニアの給与に反映される仕組みです。個々のスキルや経験が報酬に反映されるため、成果主義の評価基盤に位置付けられています。
はじめにSESの単価評価制度の定義を知り、理解を深めましょう。
契約単価がエンジニアの給料に反映される仕組み
SESの単価評価制度とは、契約した案件の単価によって報酬が決まるSES企業独自の仕組みです。会社員の場合、基本給をベースに家族手当や超過勤務手当、交通費を加算して給与が支払われます。
しかしSESエンジニアは基準額がなく、参画した案件の単価に応じて月々受け取れる金額が変動します。SESに馴染みがない方にとっては違和感を覚えたり、驚きを感じたりする可能性がある報酬体系です。
クライアントが提示した単価は求人情報に掲載されるため、エンジニアは条件を吟味して応募するか否か決定します。従来のように自身の給与の算定基準がわからないことによる不満から解放される、透明性の高い報酬体系といえます。
成果主義を基盤とした評価制度
SESの単価評価制度は、受注単価が伸びれば自身の年収が増える単純明快な仕組みです。スキルや経験が報酬額に直結するため、成果主義に基づく評価が実現する体制です。
単価評価制度が導入される前は勤続年数や年齢、所属先の業績など複数の事情を勘案してエンジニアに支払われる金額が決定していました。評価者の主観の影響を受けるため、スキルがあるのに社内政治がうまくはない方が不当に低い評価を受けるケースも少なくありませんでした。
そもそも評価基準が非公開のため、現状の給与に不満があってもエンジニア個人でどうすることもできません。対して単価評価制度はクライアントが提示した単価という明確な評価基準があります。
スキルや経験があれば、高い報酬の案件に採用されて希望どおりの年収を確保できます。
SES企業による単価評価制度の特徴
単価評価制度の特徴は所属先企業の評価とは関わりなく、自身の実力を評価に反映できる点にあります。ほかにもリーダーやマネジメント経験による報酬の上乗せがあること、安定と挑戦のよいとこどりにつながることは見逃せない特徴です。
単価評価制度の詳細をチェックしましょう。
実力に応じた収入を得やすい
各案件の単価は、SES企業とクライアントが十分に協議したうえで決定します。稀有なスキルや豊富な経験が求められるプロジェクトほど、報酬が高く設定される、実力反映型の報酬体系です。
従来型の所属企業の評価に基づく報酬決定方法ではスキルと給与の結びつきを保証していません。また、会社側がエンジニアのパフォーマンスを正確に把握できているとも限りません。
個人のスキルや経験、実績に基づく単価評価制度は上記のデメリットを考える必要がなく、実力主義の実現を助長します。
エンジニアの単価が明確
単価評価制度を導入するSES企業は各案件の単価が明確です。求人には必須スキル・任意スキル・勤務地・面談回数とともに、〇〇万円と具体的な報酬の記載があります。
また案件単価ごとに月給やボーナス、社会保険料の年収早見表を提供するSES企業が少なくありません。
テクニケーションの場合、受注単価が500,000円と仮定したときの報酬の内訳は次のとおりです。
- 月給：278,571円
- ボーナス：557,143円
- 年収：3,900,000円
手取り額の算出には税金・社会保険料の控除が必要とはいえ、案件の参画前に具体的な年収額がわかるのは働くうえで利点です。
リーダーとしての活躍も給料に反映される
単価評価制度を導入するSES企業は、リーダー経験を加算対象に設定している場合が少なくありません。紹介を受けた仕事でチームメンバーの管理やプロジェクトの運営に携わったときは特別の加算額が支給されます。
リーダー職にはその他のエンジニアと比べて高いスキルが求められるため、成果給を高めに設定しています。
テクニケーションも例外ではなく、受注単価が500,000円の仕事をリーダーとしてこなした場合の年収の内訳は次のとおりです。
- 月給：301,648円
- ボーナス：603,296円
- 年収：4,223,072円
このように単価評価制度のもとではリーダーシップやマネジメントスキルがある方はより大きく稼げます。
安定性がありながらチャレンジもできる
SES企業に所属すると、正社員の安定性を確保しながら収入アップの機会を得られます。リモート勤務が可能なITエンジニアは、勤務場所や労働時間に縛られない特性からさまざまな就業形態がある仕事です。
ただしフリーランスで働いた場合、高報酬を狙えるメリットはありますが月々の収入が変動しやすいというデメリットを強いられます。
一方正社員エンジニアは安定した待遇が期待できる反面、短期的な年収の向上は実現しにくいでしょう。
SES企業の単価評価制度は上記の正社員として仕事をこなしつつ、プロジェクトごとの単価を適用して一気に収入を伸ばせる働き方を実現に導きます。
また福利厚生やキャリアアップ支援、資格の取得費用の補助を受けられる利点もあります。
SESの単価評価制度のメリット
単価評価制度の具体的なメリットは評価基準の透明性・モチベーションの向上・年収アップ・スキルアップの促進です。収入の増加を明確な目標に掲げる方にとって願ってもない環境といえます。
単価評価制度がエンジニアに与える影響を解説します。
評価基準がわかりやすく透明性が高い
客観的な評価基準に基づく定量評価のため、何をしたらいくら得られるか明確に判断できます。エンジニアは情報の非対称性による評価に対する疑念や不安を抱える心配がありません。
評価基準がわからないと、年収が希望の水準に届かないときに改善すべきことを特定できません。スキル不足が原因か、企業との相性が不一致なのか不明のためです。
クライアント提示の金額に基づき報酬が決定する単価評価制度は、不満を抱える可能性が低い仕組みです。
モチベーションアップにつながる
スキルの獲得が年収の増加に直結するモチベーションアップに適した制度です。努力が正当に評価されていない、労働に対する対価が低すぎると感じると不満を抱きます。同じ状況が長年続き、改善の見込みがない環境にあれば、なおさらです。
単価評価制度のもとでは、希望の年収に満たないときは経験を積んでより単価が高い案件に参画するしかありません。目標の達成に向けてすべきことが明確なため、モチベーションが持続しやすい傾向があります。
現状の恣意的な評価基準が原因で嫌気がさしているエンジニアは、単価評価制度のあるSES企業に転職を検討するとよいでしょう。
年収アップの可能性がある
スキルや経験、実績があるエンジニアは年収を上げやすい労働環境です。日本の場合、正社員は業態・職種に関わらず、勤務年数に応じて徐々に待遇がよくなる年功序列に則ります。
長期にわたり問題を起こさず勤務を続けていれば、抜きんでた活躍をしなくても年収はアップしますが、その上がり具合は緩やかです。
短期的に著しい給与の増加を望むのであれば、パフォーマンスと評価が直結する環境に身を置くとよいでしょう。SESの単価評価制度では次のプロジェクトに参画するとき、前回より報酬水準が極めて高い案件を選ぶことが可能です。
スキルアップの促進になる
所属エンジニアに対してキャリアコンサルティングやスキルアップの研修、資格取得支援のサポートを提供するSES企業は少なくありません。
実力のあるエンジニアを迎え入れれば、クライアントにさらなる価値を提供できます。結果的にSES企業に対する報酬が増え、従業員への還元率が向上する好循環が生まれます。
私たちテクニケーションは、エンジニア一人ひとりに寄り添い、エンジニアの働きやすい環境作りに取り組んでいます。
資格取得にかかる参考書代や受験費用を助成するほか、案件選択制を導入し、自分のキャリアに合った働き方を選べるのが特長です。将来を見据え、自分の得意分野や目指すキャリアに合わせた挑戦が可能です。
スキルを磨きながら長期的なキャリアアップを目指したい方は、ぜひ一度私たちテクニケーションの専門アドバイザーにご相談ください。スキルアップの可能性について一緒に考えましょう。
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SESの単価評価制度のデメリット
SESの単価評価制度では、すべてのエンジニアがよい待遇を得られるとは限りません。特に経験が浅くスキルが足りない方は、逆に収入が減るリスクを秘めています。
適切な案件を選択する難易度の高さや企業側と関係を構築するコミュニケーションの難しさにも要注意です。単価評価制度の具体的なデメリットは次のとおりです。
スキルが低いと高収入にならない
スキルが低いエンジニアは参画できる案件の幅が狭まり、希望の年収額に達しない状況に陥る可能性があります。単価評価制度が導入されたSES企業では基本的に勤続年数や年齢が評価されません。
したがって、スキルや実績がないと経験年数が長くても高年収に結びつきません。数字ベースの明確な評価基準は公正な仕組みといえる反面、厳しい側面を有しています。
案件選択の難易度が高い
単価評価制度を導入するSES企業は、案件選択制を提供している場合が少なくありません。エンジニア個人が、自らの希望に応じて参画するプロジェクトを決められる制度です。
案件選択制は自由度が高い反面、応募するか否か自分で指針を設ける必要があり、判断に迷う場面がみられました。
従来のSES企業の場合、所属先の営業担当者が割り当てた案件への参画が基本です。エンジニアに選択の余地は少なく、事前に自らが担当する業務や派遣先の環境がわからないことが珍しくありません。
不安や疑念に駆られるのは事実ですが、裏を返せば他人が自身の価値を正当に評価してくれる環境にあったといえるでしょう。
一方、案件選択制で働くエンジニアは自身のスキルや経験を客観的に評価しないといけません。なかなか配属先が決まらないリスキーな状況に置かれる可能性もあります。
また労働時間が過剰だったり人間関係が悪かったりと、劣悪な案件を見極めなくてはいけない難しさもあります。
企業との信頼関係を構築する必要性がある
エンジニアは所属先のSES企業や派遣先のクライアントとの信頼関係の構築に励まなくてはいけません。スキルの提供だけでなく、良好なコミュニケーションや真面目な就業態度、コンプライアンスを順守する姿勢も意識しましょう。
営業担当者は良質な人材に対しては、希望の実現に向けて誠心誠意サポートをします。反対に途中でプロジェクトを離脱したり、スキルと見合わない高額の報酬を提示したりするエンジニアへの対応は手薄くならざるを得ません。
またクライアントからの評価が高い優秀な人材は一つのプロジェクトが終了しても、期間が空いてからお誘いの声がかかる可能性があります。
SESの単価評価制度は正しい評価方法か
SESの単価評価制度は公平性に重点を置いた制度ですが、必ずしも万全とは限りません。判断の拠りどころとなる指標はクライアントが提示した金額です。
営業担当者の交渉の余地ありとはいえ、予算の制約が希望の実現の足かせと化す場合があります。例えば同種のスキルが求められる複数のプロジェクトの求人が出されたとき、提示年収に差異が生じるケースは決して珍しくありません。
このように、経験が豊富または実力があるエンジニアが高年収を得られるとは断言できない環境です。スキルがある方の稼ぎやすさはあくまで傾向にしかすぎないため、制度の有効性が担保されているといえるか疑問です。
昨今はエンジニア自身が報酬相場を設定できる単価連動型SESが登場し、話題を集めました。フリーランスや個人事業主のように、自ら案件を請け負う金額を決められる点に単価評価制度との違いがあります。
SESの評価基準は画一的ではないため、SESエンジニアで生計を立てるキャリアパスを希望する方は、自身にとって適切な形式を模索したほうがよいでしょう。
単価評価制度による年収アップの事例
単価評価制度の導入が、実際に年収アップに結び付くのか疑問を抱いていませんか？参考資料として私たち、テクニケーションの実績を公開します。
少なくはない数のエンジニアが前職比1,500,000円増の年収アップを達成しており、最高増加額は3,000,000円です。
単価評価制度の活用に加えて、還元率75〜90％の高還元SESであることも収入増の要因です。なかには入社前の4,000,000円から入社後の6,000,000円、現在の10,000,000円と段階的に著しい水準の年収アップを達成した猛者もいます。
年収アップを目指すエンジニアの方は、私たちテクニケーションの環境に適しています。
当社では単価給与連動制を採用し、案件単価に応じた高い報酬還元率を実現しています。加えて、参画する案件を自ら選べる案件選択制を設けており、目指したいキャリアに沿った働き方が可能です。
さらに、チーム制による先輩エンジニアのサポートもあるため、SESが初めての方でも安心感を持って業務に取り組めます。
スキルと収入を両立させながら着実にキャリアを伸ばしたい方は、ぜひ私たちテクニケーションの専門アドバイザーに無料でご相談ください。
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単価評価制度が充実したSES企業の特徴
評価基準の不透明さに不満を抱くエンジニアが目立ったため、現在では単価評価制度を搭載するSES企業が増加しました。選択肢が多い分どの企業を選択すべきかわからず、戸惑いを感じる方が少なくないようです。
希望の労働条件が叶う可能性が高い優良SES企業の特徴は次のとおりです。
- 案件の単価が明確
- 契約の還元率が高い
- 案件選択制度がある
- キャリアサポートが充実している
それぞれ具体的な内容をチェックしましょう。
案件の単価が明確
案件単価が明確な、情報の透明性を順守しているSES企業の選択に努めましょう。求人の情報だけでなく年収早見表の提供の有無も確認したい項目です。
従来のSES企業は、案件の報酬を一部しか開示しないケースが珍しくありませんでした。
単価評価制度を備えたSES企業にとって、案件単価は基本給に近い存在と称しても過言ではありません。SESに属さない一般的な正社員だとしたら報酬の基準がわからないと不安で仕方ないでしょう。
給与と案件単価が紐づく労働環境だからこそ契約時の条件の精査は必須です。
契約の還元率が高い
エンジニアに対する還元率の高さにも気を配る必要があります。SESでは、クライアントがSES企業に支払った報酬の何割かを参画したエンジニアに支払われます。
仮に還元率が60％の企業にクライアントが1,000,000円支払った場合、エンジニアは600,000円を受け取ることが可能です。
収入を重視するならば高還元SESの所属を基本戦略に掲げるべきでしょう。一般的には、70〜80％程度の還元率を設定する企業の活用がおすすめです。
高還元率の背景には営業活動の簡素化・リモートワークの推進・バックオフィスのアウトソーシングに基づく経費の削減に成功している事実があります。
見方を変えれば利益率が高い安定した企業に該当し、倒産のリスクが低いともいえます。
案件選択制度がある
単価の開示に加えて、エンジニアが自由にプロジェクトを選べる案件選択制を提供するSES企業が望ましいでしょう。事前に報酬がわかっても仕事の決定権が自分になければ、自由度が高い体制は保証されません。
案件選択制のもとでは給与以外にも就業場所・リモートワークの可否・チームの規模感・ジャンルを加味した、総合的な視点から後悔ない判断が可能です。
営業担当者の返信を待たずとも、ホームページを通じて現時点で応募可能な求人の数をチェックできます。また中長期的に案件選択制があるSES企業に所属し続けることで、年数の経過に応じた単価の推移がわかります。
ただしいくら案件を選べるとはいえ、希望がすべて通るとは限らない点に注意が必要です。経験の浅さやスキル不足を理由に、応募できる仕事がない状況を余儀なくされる場合があります。
キャリアサポートが充実している
単に案件を案内するにとどまらず、資格取得やキャリア支援を展開するSES企業の所属がおすすめです。同じ仕事をひたすらこなすだけでは、変化の激しいIT業界において、短期的ならまだしも長期的には職を失うリスクがあります。
プロジェクトに参画しつつトレンドの知識を習得できたり、マネジメント経験を積んだりとスキルアップとの両立が叶う環境に身を置く意識が求められます。
参考書代の負担やキャリアコンサルティングの実施、独立支援制度の提供が代表的です。フリーランスや独立開業を目指すエンジニアに顧客獲得や法律相談、会計支援を行うSES企業は少なくありません。
単価評価制度が充実したSES企業の探し方
単価評価制度があることをもって、高年収を得られるSES企業だと判断するのは早計です。
還元率の算出方法によっては控除額の負担が大きく、想定より低い手取りしか得られないリスクがあります。
本当に優良なSES企業を自分で調べて見つけるために行うべきことを解説します。
評価基準の公開状況をチェックする
還元率の評価基準にとどまらず算出根拠や計算方法、内訳の公開状況をチェックしましょう。80％の高還元率と謳っていても、計算のベースの金額が不明瞭では確認が不十分です。
年収早見表や還元率が記載されたページをよく見ると仲介手数料や保険料、プラットフォームの手数料が別途差し引かれる場合があります。
また高還元率の適用にも条件があり、報酬金額や労働時間が一定の水準を下回ると対象外とされるケースも少なくありません。
例えば月160時間以上の稼働で80％、それ以外は70％の適用となるパターンはあり得ます。このように還元率の算出根拠や適応条件の公開状況は、手取り額の低下を避けるためには欠かせません。
年収アップの事例があるかをチェックする
年収アップの事例の有無をホームページ記載の情報や担当者の話を通じて探りを入れましょう。サービスの利用者から寄せられた満足の声は、提供元にとって積極的に公開したいコンテンツです。
年収アップの事例がひとつも掲載されていないSES企業は、実績の乏しさを隠すための苦し紛れの対応の可能性があります。
インタビューをはじめ、利用のきっかけや選んでよかったと感じたことなど具体的なエピソードがわかる記載が望ましいでしょう。閲覧者は自分ごと化しやすく、問い合わせや登録という具体的な行動に結びつくためです。
私たちテクニケーションは、エンジニア一人ひとりが納得感を持って働ける環境を重視しています。
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単価評価制度度が充実したSES企業に転職する流れ
SESエンジニアがテクニケーションを利用する際の手順・流れは次のとおりです。
- エントリー
- 面談
- 入社
平均的な内定期間は1週間、入社時期は調整が可能です。面談は原則オンラインで実施しますが、希望の場合は新宿オフィスでの対面にも対応可能です。内定の可否は役員・人事同席の面談を経たうえで原則3営業日以内にお伝えします。
案件参画が決まる前に内定通知を発行する場合があります。専門アドバイザーによる無料相談の参加には履歴書とスーツは不要です。
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