エンジニアの人手不足の現状は？原因や解決方法、将来性について徹底解説
エンジニア界隈の現状を語るうえで不可欠な事柄は人手不足です。ソフトウェア開発のニーズに追いつかず、業務を担うSEやプログラマーがいないと悩む企業は後を絶ちません。
SES企業に所属する正社員エンジニアやフリーランスのエンジニアは人材市場の現状を知ることが大切です。
未来の予測がうまくいけば仕事を失わないために何をすべきか自然と見極められるはずです。今回はエンジニア市場の人手不足の現状や原因、解決方法を解説します。
目次
エンジニアの人手不足の現状
経済産業省のIT人材需給に関する調査によると、2030年時点におけるエンジニアの人材市場は、需要の伸びに応じて高位・中位・下位の3つのシナリオが提示されています。
- 高位シナリオ：需要の伸びは3〜9％、79万人程度が不足
- 中位シナリオ：需要の伸びは2〜5％、45万人程度が不足
- 下位シナリオ：需要の伸びは1%、16万人程度が不足
生産性の上昇や需要構造の変化の影響から不足や余剰が生じる可能性はあるものの、将来的に売り手市場が続くと推測できます。
なお、本調査の対象は国勢調査の区分上のシステムコンサルタント・設計者、ソフトウェア作成者、その他の情報処理・通信技術者です。企業別にみるとITサービスやソフトウェア開発の提供元ならびにユーザー企業の情報システム部門に所属する人材が該当します。
実際に高位・中位・下位のいずれかのシナリオをたどるかは、今後のIT需要と生産性の向上の程度に左右されます。
日本の労働生産性向上率はアメリカやドイツ、フランスと比べて低く、2010年代の平均は0.7％でした。仮に1995年以降の2.4％に回復すると考えると、低位シナリオにおいて逆に人材の余剰が発生します。
ただし今後数年間に著しい労働生産性の向上が生じる可能性は低く、IT人材需要の激しい伸びも鑑みると、数十万人規模の人材不足に陥る未来が訪れる確率は高いといえます。
エンジニアが不足している原因
エンジニア市場の深刻な人材不足は複数の事情が積み重なって生じた現象です。IT市場全体の急成長や少子高齢化、テクノロジーの急速な発展、業界特有の構造的な問題などが関係しています。
一つひとつの課題に焦点を当てて、エンジニア市場の人材不足の根本的な原因を把握しましょう。
IT市場の急成長
大きな要因の一つがIT市場全体の急成長です。2025年の国内IT市場の規模は前年比9.7％増の約28兆円、2024年〜2029年の年間平均成長率は6.4％で推移すると試算されています。
ニーズ急増の背景は2025年の壁と呼ばれる、システムの老朽化に伴うメンテナンスの負担増や障害の多発です。
長年使用し続けたシステムの多くが正常に動作しなくなり、技術的な負債を解消するため、運用保守や更新の開発需要が急激に上昇すると予測されています。
レガシーシステムの改修やトラブル対応による損失は、2030年までに12億円に達するともいわれます。バグやセキュリティの問題を未然に防ぐ、信頼できるソフトウェアの構築を担える人材の不足が深刻です。
労働人口の減少
少子高齢化に伴う労働生産人口（15〜64歳の男女）の減少がエンジニアの人手不足を押し上げています。SEやプログラマー、プロジェクトマネージャーなどの仕事はプログラミングの専門的な知識やリーダーシップが必要です。
高齢を迎えた人材が新たに先進技術やマネジメントスキルを身に付けるハードルは高く、再雇用を検討する高齢者は興味があっても、なかなかエンジニアに就職できません。
また労働人口の母数が減り、長時間労働や休日出勤などハードな労働環境に耐えられる人間の確保が難しくなりつつあります。
IT市場全体のGDP（国内総生産）は年々増加の一途をたどる反面、業界の雇用者数は減少傾向です。2000年時点では500万人近い水準に達していたにも関わらず、2010年代に突入した後は400万人をわずかに超える数値で推移しています。
IT技術発展の加速化
IT技術の進化の早さに追いつけず、新たに登場した領域やニーズの激しいサービスの開発を担う人材が不足するという問題が発生しています。
エンジニアを目指す際は、プログラミング以外にもクラウドやサーバー、ネットワークなど幅広いジャンルの知識を身に付けなくてはいけません。元々高度な専門性が問われるうえ、日進月歩で次々と新しい技術が登場する変化が激しい環境です。
苦労して習得したプログラミング言語がすでにトレンドから外れ、需要が低下しているケースも珍しくありません。エンジニアがIT業界の進歩に付随するためには、休日や帰宅後に自発的に学習に取り組む必要があります。
エンジニアの高齢化
IT人材需給にかかる調査の年齢分布によると、2015年時点は35〜39歳が占める割合が最も高く、2020年には40〜44歳に移り変わっています。その他の職種と同様、エンジニアの高齢化が今後深刻に達する可能性が高いです。
人間は年を重ねるにつれて学習意欲や柔軟性には低下がみられ、やがて定年退職を迎えます。今までベテランの知見に頼ってきた中小企業は、代わりを担う人材が見つからず、オファーに苦戦しています。
エンジニアの教育や育成の問題
ノウハウ不足から新卒や第二新卒の教育に失敗し、定着せずに退職するケースが少なくありません。外的な環境変化の激しさから、蓄積したナレッジが後進の世代に伝播する頃には、それらが時代遅れの産物と化している場合もあります。
先述のとおりベテランは定年退職が避けられず、現場の中核を成す30〜40代の人材は業務と自己研鑽に精一杯です。若手社員の指導に手が回らないケースが少なくないうえ、研修や教育体制の確立がなされていない企業も多数です。
自発的に学習してスキルを向上できる優秀な人材でもない限り、業務についていけず退職を余儀なくされる若手のエンジニアが多発しています。
業界の労働環境の問題
IT業界に蔓延する過酷な労働環境のイメージは、応募を遠ざける一因と化しています。一般的にエンジニアは忙しく、長時間労働や休日労働が発生すると考えられる職種です。
人材市場は激しい供給不足に陥っているため、実際に一人あたりに大きな業務負担がのしかかっています。
大学の先輩から話を聞いたりインターネットで情報収集したりするなか、エンジニアの過酷さに不安を抱き、別の仕事に就こうと意思を翻す方は少なくありません。
特にエンジニアが不足している分野
エンジニア不足の激しさが増すと予想される分野は次のとおりです。
- IoT（Internet of Things）
- ビッグデータ
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- ロボット
- AR、VR
上記に挙げた領域はいずれもテクノロジーの発達により、新たに登場したジャンルです。IoTはモノのインターネット化と称され、具体的な主体は電気や機械系の組み込みエンジニアが該当します。
ビッグデータは企業が保有する膨大なデータを解析してマーケティングの知見を得る際に必要です。エンジニアはPythonやSQLなどのプログラミング言語を用いて、高速かつ高精度の分析を実施します。
デジタルトランスフォーメーションは、一言で表すとIT技術を用いたビジネスの変革です。業務フローの刷新やビジネスモデルの構築を通じて、今までにない付加価値を世の中にもたらします。
介護用ロボットや自動運転技術、スマートグラスなどの先進的なサービスを担うエンジニアのニーズも将来的に増加に向かうでしょう。
こうした先端IT人材の需要は伸びる一方、従来型の仕様書に沿ってコードを記述するような下流エンジニアの需要は減少に向かうと予想されています。
特にエンジニアが不足している職種
エンジニアが仕事を失わないためには需要過多の職種を見つけ、市場の変化に合わせて職を変えることが重要です。
これから人手不足が深刻になる可能性が高い職種は次のとおりです。
クラウドエンジニア
クラウドエンジニアはAWSやGCP、Microsoft Azureなどのプラットフォームを使用して、仮想インフラ環境を構築する職種です。トラフィックの予測に基づく設計、予算の制約を意識した運用保守など高度な専門性が問われる仕事です。
パブリッククラウドの登場を受けて、自前の物理的なサーバー環境からクラウドインフラへ転換するケースが増加しました。クラウドエンジニアの需要も右肩上がりをみせ、この傾向は今後さらに顕著になる可能性が高いです。
2025年5月時点ではオンプレミス回帰の動きが目立ち始めています。しかし仮想インフラから移行する際にはクラウドエンジニアが必要なため、ニーズは引き続き高止まりするとみられています。
セキュリティエンジニア
セキュリティエンジニアは、不正アクセスや情報漏洩のリスクが少ない強固なシステムの企画、開発、運用を担う職種です。
サイバー攻撃の脅威が日々激しさを増すなか、ネットワークや暗号化、認証技術の知識が豊富な人材の活用は欠かせません。セキュリティ事故が勃発したときの被害の大きさを考えると、業種や規模問わず、セキュリティレベルが高いシステムの構築は必須です。
セキュリティエンジニアのニーズは豊富な一方、業務を一人でこなすスキルを備えるまでの道のりは大変です。プログラミングから法律、国際制度に至るまで広範な知識が求められるため、勉強に多大な労力を投じる必要があります。
IoTエンジニア
IoTエンジニアはIT機器のハードウェアへの組み込み、プログラムの作成、ソフトウェアの選別を担う職種です。
市場規模は年々拡大を続け、今後も拍車がかかると予測されています。IoTエンジニアに就くためにはOSやハードウェア、ネットワーク、セキュリティに至るまで広範な知識が必要です。
加えて、複数のプログラミング言語を駆使する可能性が高い仕事です。家電の組み込みにはC言語やC++、スマートフォンアプリの開発はKotlinやSwift、JavaScriptなどを使用します。
AIエンジニア
AIエンジニアは、ディープラーニングの技術を活用してデータ分析やソフトウェアの開発を手がける職種です。
AI技術は顔認証や医師の画像診断、自動運転など活用領域が拡大傾向にあり、高性能のAIマシンやスーパーコンピューターを扱う人材のニーズは高止まりしています。
テストデータの投入、判定や診断基準の構築、使用ツールの選定などが具体的な業務です。
AI開発は技術の発展が著しい領域のため、大学の教授や専門家が発表した論文を読み込む語学力も重要なスキルに位置付けられます。
データサイエンティスト
データサイエンティストは膨大なデータを分析・解析して、ビジネスに役立つ知見を見出す職業です。
非構造データを含むビッグデータの活用に注目が集まるなか、数学や統計、機械学習の知識を備えた人材の需要は日に日に高まっています。
データサイエンティストで活躍するためには、データ分析の技術や知見を企業課題の解決に役立てるビジネス力が重要です。現状の分析に必要なツールの選定からデータの特定、データベースの活用など求められるスキルセットは膨大です。
エンジニアの人手不足がもたらす影響
エンジニアの人手不足が企業に与える悪影響は計り知れません。放っておくとビジネスの前線から取り残され、市場における立ち位置が危ぶまれるリスクがあります。
エンジニア不足の具体的なデメリットは次のとおりです。
IT技術のレガシー化
エンジニア不足は運用保守を担う人材がいない状況を生じさせて、既存システムの老朽化を招いています。CRM（顧客管理システム）やERP（統合管理システム）を使い続けるためには、ソフトウェアのアップデートやバグの対応が欠かせません。
システムを常時監視する人材がいないと運用保守がおざなりになり、セキュリティの脆弱性や互換性の問題を引き起こす場合があります。
新しいツールを導入する際、古いバージョンの使用が原因で切り替えがうまくいかず、結果的に企業活動の停滞を招くパターンは多数です。IT技術のレガシー化は、DXの進展や自動化、効率化を阻害する大きな足かせといえます。
現役エンジニアの負担増
少ない人材で業務をこなす必要に迫られ、エンジニア一人あたりの負担が増すと指摘されています。人手不足の自覚があっても教育にかけるリソースがなく、現在の従業員だけで困難な状況を乗り切ろうとするためです。
ただでさえ需要と供給が釣り合わず慢性的に忙しい状況なのに、輪をかけて業務量が増すため、深夜残業や休日出勤が避けられない企業が出てくるでしょう。
労働環境が悪化すれば、耐えきれずに離職するエンジニアが発生する可能性があります。さらに人手が足りなくなり、余計に一人あたりの業務量が増すという負のスパイラルに陥ります。
競合他社との格差の拡大
新規事業の開発や既存サービスの改善にかける余裕がなくなり、競合他社に後れをとる可能性があります。人手が足りない状況では受注案件をこなすだけで精一杯です。
変化が激しいIT業界において現状維持に甘んじていると、いつの間にか市場から取り残されます。
業務と並行して新規サービスを開発できる余裕がある企業に、品質や顧客満足度で負け、仕事を奪われる事態も起こりえるでしょう。エンジニアの人手不足は企業全体の技術力を落とし、市場における競争力の低下を引き起こします。
エンジニアの人手不足の解決方法
人手不足を改善するための有効な方法は次のとおりです。
- 採用基準の見直し
- 待遇や労働環境の改善
- 社内の育成やスキルアップ支援
- 少ない人材で対応できるシステムの構築
- 外部リソースの活用
それぞれ以下で詳しく解説します。
採用基準の見直し
これまで学歴や年齢、実務経験などの条件で採用されにくかった方にも、チャンスが広がりつつあります。
エンジニアの人手不足が深刻化していることを背景に、企業は即戦力だけにこだわらず、経験に不安のある方や外国人の採用にも積極的な姿勢を示し始めています。
入社後にスキルを身につけられる体制を整えている企業も増えており、人柄や成長意欲を重視するポテンシャル採用へと、基準を見直す動きが進んでいる状況です。
これにより、エンジニアとして新たな一歩を踏み出したいと考えている方にとって、以前よりも挑戦しやすい環境が整ってきていると感じられるようになりました。
待遇や労働環境の改善
エンジニアとして長く働き続けるためには、無理のない働き方ができる環境が欠かせません。高い給与だけでなく、休暇の取りやすさや時短勤務の柔軟さなど、労働環境の改善に力を入れる企業が増えてきています。
慢性的なエンジニア不足の背景には、長時間労働や過重な業務が原因となっている現状があります。だからこそ、ノー残業デーや在宅勤務制度の導入によって、働き方に選択肢があることを示してくれる企業は、安心感を持って応募しやすくなります。
また、業務の効率化や適切な人員配置が進められている企業であれば、日々の負担が軽減され、仕事に集中しやすくなるはずです。
さらに、自分の成果が正当に評価される環境も重要です。人事評価と給与が明確に結びついたわかりやすい評価基準があれば、努力が報われる実感を得やすく、やりがいを持って働き続けられると感じるでしょう。
私たちテクニケーションでは、働きやすさを追求するだけでなく、エンジニアが納得してキャリアを築ける環境も整えています。
例えばテクニケーションでは、案件単価に応じて報酬が決まる単価給与連動制を導入しています。案件単価に応じて収入アップを目指せるため、実力のあるエンジニアほど高収入を得やすい仕組みです。
また実務ではチーム制を採用しており、経験豊富なエンジニアのサポートを受けながら業務に取り組めるため、安心感を持って働けます。将来的には各案件でリーダーを目指すこともでき、開発全体の流れを理解しながら段階的にステップアップが可能です。
少しでも興味をお持ちいただけた方は、ぜひ私たちテクニケーションのカジュアル面談で一度お話しください。
社内での育成やスキルアップ支援
未経験からスタートする方や、経験が浅いエンジニアにとって、入社後の教育体制が整っているかどうかは、長く働いていけるかを判断するうえで大切なポイントです。入社時の研修が丁寧に行われたり、スキルアップに励む社員に資格取得手当などの支援が用意されていたりする企業では、自分の成長を実感しながら働きやすくなります。
人によってITリテラシーやプログラミングの経験値には差があるため、すべての人に同じ内容を一律で教えるのではなく、それぞれに合った学び方を用意している企業の方が、安心感を持っステップアップを目指すことができます。
社内に十分なサポート体制がない場合でも、外部の研修や学習プログラムを積極的に取り入れている企業では、実践的なスキルを効率よく身につけることができるでしょう。
少ない人材で対応できるシステムの構築
少人数でも無理なく開発を進められる体制を整える動きが加速しています。例えば、ローコード技術やアジャイル開発を導入することで、現場の負担を大きく減らすことができるでしょう。
ローコードのツールを活用すれば、手作業でコードを書く時間が短縮され、開発スピードが上がります。また、アジャイル開発では必要な機能に絞ってリリースと改善を繰り返すため、短期間で成果を出しやすくなります。このような方法を取り入れることで、業務の無駄を省きながら、ユーザーのニーズに合った質の高いプロダクトをつくることも可能です。
さらに、業務の中で繰り返し行われる定型作業については、システムアーキテクチャをあらかじめ整備しておくと効率化が図ることができます。案件ごとの違いが出にくいデータ構造や業務フローを明確にしておくことで、開発現場の負担が軽減され、より本質的な業務に集中しやすくなります。
外部リソースの活用
エンジニアとして働く選択肢は、正社員だけではありません。近年では派遣やフリーランスといった多様な働き方が注目されており、企業もこうした外部人材の力を求める傾向が強まっています。
緊急性の高い業務や短期的な案件は、外部の人材が求められる場面が多く、スキルや経験を活かせるチャンスです。実際に、特定のスキルを持つ人が必要なタイミングで声がかかることもあり、即戦力として頼られるケースが増えています。
また、アウトソーシングの導入によって、企業側は教育コストや人件費の負担を減らすことができるため、外部のプロフェッショナルに任せる動きが広がっています。経験を積んできたフリーランスや派遣エンジニアであれば、過去の開発経験や知識をもとにプロジェクトに貢献できる場面も多くあるでしょう。
こうした環境の変化によって、エンジニアとしての働き方を柔軟に選べる時代が少しずつ到来しています。
私たちテクニケーションでは、こうした多様な働き方に対応しながら、エンジニアが実力を発揮できる環境づくりを進めています。
テクニケーションでは、エンジニア一人ひとりの希望やキャリアビジョンに応じて案件を選べる案件選択制を取り入れており、自分のスキルや志向に合った働き方を実現しやすい環境が整っています。
またチーム制によりベテランエンジニアがしっかりとサポートする体制が整っているため、業務に不安を感じることなく取り組むことができます。
さらに資格取得支援制度を活用しながら技術力を磨き、将来的には案件のリーダーとして活躍することも可能です。
柔軟な働き方と成長の両立を目指す方は、ぜひ私たちテクニケーションのカジュアル面談でご相談ください。
人手不足以外のIT業界の問題点
IT業界は人手不足以外にも次に挙げるように多くの問題を抱えています。
- 技術進化への対応
- 国際的な市場競争の激化
- 業務効率の改善
- サイバーセキュリティ対策
目まぐるしい環境の変化にキャッチアップして、新しい技術を日々取り入れなければ、海外企業との競争に負ける可能性が高いです。
中国やアメリカといった先進国、人件費が安価な新興国などシステム開発に優位性をもつ各国に対抗するためには、独自の価値の提供が迫られます。
業務効率の改善を念頭に置き、上質なシステムを短期間に納品できる体制を整えることが重要です。
利便性やパフォーマンスを重視しすぎると、サイバー攻撃や個人情報の漏洩などのリスクが上がる傾向があります。強固なセキュリティー対策を整備するため、関連法令の遵守や、企業単位の自発的な取り組みが重要になるでしょう。
さまざまな課題を抱えるIT業界では、主体的に問題を解決できる有能な人材を求めています。必要なタイミングでエンジニアを調達できるSESの活用を検討する企業は少なくありません。
私たちテクニケーションでは、こうした急速な変化の中でもエンジニアが安定して成長できる環境を整えています。
テクニケーションでは、キャリアの方向性に合わせて案件を自由に選べる案件選択制を導入しているため、無理のないステップで実力を伸ばすことが可能です。自由に案件を選ぶことで、IT業界の目まぐるしい変化に対応しながら、着実に成長することができます。
また案件単価に応じて報酬が決まる単価給与連動制を採用しているため、実力の高いエンジニアほど高収入を得やすい環境です。自分の市場価値を高めながら、報酬アップも実現しやすいため、高いモチベーションを保ちながらキャリアアップを目指すことができます。
テクニケーションの環境で働くことで、IT業界のさまざまな課題に対処しながら働くことが可能です。自分の可能性を広げたいと感じた方は、ぜひ一度、私たちテクニケーションのカジュアル面談にご参加ください。
国や企業が実施しているエンジニアの人手不足対策
エンジニアの人手不足は国や企業も深刻な事態だと受け止め、さまざまな対策を実施しています。
- Reスキル講座（30〜40代技術者向け講座）の実施
- 2020年から小学校でのプログラミング必修化
- オフショア
- 開発の実施
Reスキル講座は経済産業大臣認定の教育訓練講座です。AIやIoT、データサイエンス、セキュリティなど高度かつ先進的な分野の講義を受けて知識を深められます。
厚生労働省の教育訓練給付金の対象のため、利用者は自己負担を抑えて先進IT人材としての学習機会を得られます。
義務教育のカリキュラムにプログラミングが対象に含まれたことも重要です。子どもたちは一定のITリテラシーを備えたうえで義務教育を修了するため、将来的にはビジネスシーンで活躍できるエンジニアの増加につながるでしょう。
オフショア開発はコストが安価な海外諸国にシステム開発を外注することです。コミュニケーションや品質管理の難しさは課題ですが、慢性的な人材不足の解決策として注目を集めています。
IT業界とエンジニアの今後はどうなる？
IT市場の規模とエンジニア不足は今後も拡大に向かうと推測されています。しかしデジタル技術の発展に伴い、需要の構造に変化をきたす可能性が高いです。
ビッグデータやIoT、AIなどの先端分野は需要が供給を上回る状況が続く一方、従来から継続するIT需要は低下に向かう可能性が指摘されています。生成AIの登場によりコードの記述や定型的な作業は、人間の手を介さず完結できる状況を迎えたためです。
先進的な分野やマネジメント、設計やヒアリングなどの上流工程を担う人材の需要は激化する反面、プログラミングをこなすだけの人材は徐々にAIへの台頭が進みます。
こうした変化のなかでは、エンジニアとしての自分の市場価値を高め、IT業界の変化に翻弄されないような人材になることが求められているでしょう。
私たちテクニケーションでは、エンジニア一人ひとりが着実にキャリアアップを目指せるように、さまざま制度を導入しています。
テクニケーションでは、チーム制を導入しているため、経験豊富なエンジニアのサポートのもとで新たな領域に挑戦することが可能です。先輩エンジニアから多くの学びを得られるため、安心感を持って実務経験を積むことができます。
また自由に案件を選べる案件選択制により、キャリアの方向性に合わせて、自分に合ったスキルを磨くことが可能です。これにより、変化の激しいIT業界においても、着実にスキルアップを実現できるでしょう。
技術の変化に対応しながら、一段上のキャリアを築いていきたい方は、ぜひ私たちテクニケーションのカジュアル面談にご参加ください。
エンジニアの現状を把握して需要が高い分野で活躍しよう
エンジニアの人手不足は事実ですが、すべての領域や職種に当てはまる傾向ではありません。現状を正しく把握して、需要が上がる分野を選択する戦略が求められます。
充実した福利厚生やキャリア支援が受けにくいSESエンジニアにとって、将来を見据えた所属先の変更は重要です。
私たちテクニケーションでは、今後も価値を発揮し続けられるエンジニアを目指せる環境を整えています。
案件単価に応じて報酬が決まる単価給与連動制を採用し、会社間の単価をすべて開示しているため、評価への納得感を持ちながら働けます。
さらに、キャリアの方向性に応じて案件を選べる案件選択制により、伸ばしたいスキルや興味に沿った実務経験を積むことが可能です。
実務ではチーム制を導入しており、経験豊富なエンジニアと協働しながら成長を実感できます。また、資格取得支援制度を活用することで、新たな分野への挑戦を継続的にサポートしています。
将来的には各案件でリーダーを担う立場を目指すこともでき、キャリアの幅を着実に広げていけます。
将来を見据えて働きたいと感じている方は、ぜひテクニケーションのカジュアル面談にご相談ください。
